SCG Sawada･Consulting Group･Company.,Limited.
kouichi Sawada Chief Executive Officerの新理論
『DPM集合論』『TPM集合論』『T2PM集合論』の誕生
地球は、今から約46億年前、超新星の爆発等の発生した高温ｶﾞｽの星雲で太陽ができ、かたまりだったｶﾞｽが
表面の層が冷えて地殻ができた。ほぼ同じ頃、海も誕生したと言われている。地球は、太陽（太陽系）に左右され、
地球の寿命は太陽の燃え続けている水素が減り、その残燃のﾍﾘｳﾑが増加すると、太陽は膨張し、明度が500倍、
半径は1000倍という赤色巨星になるのが約15億年後と予測されている。それにより、地球の北極や南極の氷が
溶けて、海面は数十ﾒ-ﾄﾙ上がり地球の大陸の多くが海に沈みます。地球自体が太陽の熱で煮えたぎることになり、
生物は住むことができなくなると言われています。
その後、太陽は多量のｶﾞｽを噴出して白色星となって寿命を終える。それが、約55億年後と言われています。
地球に人類が誕生したのは、約3000年前に、人類と猿の祖先が出現したと考えられている。
猿人が石器を使った化石がｱﾌﾘｶのﾀﾝｻﾞﾆｱ地方で発見され、その猿人の代表的な原始人、ﾋﾟﾃｶﾝﾄﾛﾌﾟｽ、
北京原人である。人類誕生の前には、藻類系の化石が約35億年前に西ｵ-ｽﾄﾗﾘｱ、ｽﾄﾛﾏﾄﾗｲﾄが発見されてます。
その後、真核生物が誕生し、細胞の進化が進み、ｶﾝﾌﾞﾘｱ時代の終りには、多細胞生物が現れるようになります。
科学的に地球温暖化を防止しても止められないと言う科学的理論の学者もいます。しかし、近未来においては
地球温暖化を防止する努力は必要と痛感します。ねじれあい解きようのない混泥した時代では、
あらゆる分野において、「歪み（ゆがみ）」「ひずみ」が生じ、構築してきたものが多角化し、「膨張」「崩壊」
そして新たな「再生」の繰り返しに過ぎません。
55億年後の人類は、地底人･海底人として地球で生きているのか、他惑星に永住しているのか、あるいは、
人類の叡智努力により、陸地で生存しているのかは、様々な未来ﾄﾞﾒｲﾝつまり、未来の領域は、
これからの人類のひとつひとつの積み重ねた「意思決定」により、歩き始めるのである。
2008 11.04 未来に向けて、意思決定をするための原理定義として、著作者
SCG Sawada･Consulting Group･Company.,Limited. kouichi Sawada Chief Executive Officerの
新理論『DPM集合論』『TPM集合論』『T2PM集合論』が誕生した。
第一公表年月日登録申請書
平成20年11月4日
文化庁長官 殿
1 著作物の題号 ﾃﾞｨﾋﾟ-ｴﾑｼｭｳｺﾞｳﾛﾝ･ﾃｨﾋﾟ-ｴﾑｼｭｳｺﾞｳﾛﾝ･ﾃｨﾂ-ﾋﾟ-ｴﾑｼｭｳｺﾞｳﾛﾝ
DPM集合論･TPM集合論･T2PM集合論
2 登録の原因及びその発生年月日
平成20年11月4日に第一公表を行なった
3 登録の目的 第一公表年月日の登録
第一公表年月日登録完了日（平成20年 12. 5） 登録番号 第33282号の1
4 前登録の年月日及び登録番号 なし
5 申請者（著作権者）
〒049-3104 ℡（0137）64-3015
住所（居所） 北海道二海郡八雲町内浦町151番地の10
ﾌﾘｶﾞﾅ ｴｽｼ-ｼﾞ-ｻﾜﾀﾞ･ｺﾝｻﾙﾃｨﾝｸﾞｸﾞﾙ-ﾌﾟ･ｶﾌﾞｼｷｶｲｼｬ
氏名（名称） SCG澤田･ｺﾝｻﾙﾃｨﾝｸﾞｸﾞﾙ-ﾌﾟ･株式会社
ﾀﾞｲﾋｮｳﾄﾘｼﾏﾘﾔｸ ｻﾜﾀﾞ ｺｳｲﾁ
代表取締役 澤田 浩一 印
6 添付資料の目録 著作物の明細 1通
掲載明細書 1通
著作物の明細書
1 著作物の題号 ﾃﾞｨﾋﾟ-ｴﾑｼｭｳｺﾞｳﾛﾝ･ﾃｨﾋﾟ-ｴﾑｼｭｳｺﾞｳﾛﾝ･ﾃｨﾂ-ﾋﾟ-ｴﾑｼｭｳｺﾞｳﾛﾝ
DPM集合論･TPM集合論･T2PM集合論
2 著作者の氏名（名称）
ｴｽｼ-ｼﾞ-ｻﾜﾀﾞ･ｺﾝｻﾙﾃｨﾝｸﾞｸﾞﾙ-ﾌﾟ･ｶﾌﾞｼｷｶｲｼｬ
SCG澤田･ｺﾝｻﾙﾃｨﾝｸﾞｸﾞﾙ-ﾌﾟ･株式会社
3 著作者の国籍
4 最初の公表の際に表示された著作者名
SCG Sawada･Consulting Group･Company.,Limited.
5 最初の公表年月日
平成20年11月4日
6 最初に公表した国の国名
7 著作物の種類 論文
8 著作物の内容又は体様
安定･安全性のあるﾋﾟﾗﾐｯﾄﾞ集合体が、混泥とした時代により、ねじれ･ひずみ･歪み
（ゆがみ）が生じた結果、土台となる集合体が「崩壊」し､ﾀﾞｲﾔﾓﾝﾄﾞ集合体に変化した後、
新たなﾋﾟﾗﾐｯﾄﾞ集合体へ「再生」となる。
ﾋﾟﾗﾐｯﾄﾞ型･ﾀﾞｲﾔﾓﾝﾄﾞ型･台形型を活用した図形による新理論を解説した論文である。
平成20年11月4日
著作物の題号 ﾃﾞｨﾋﾟ-ｴﾑｼｭｳｺﾞｳﾛﾝ･ﾃｨﾋﾟ-ｴﾑｼｭｳｺﾞｳﾛﾝ･ﾃｨﾂ-ﾋﾟ-ｴﾑｼｭｳｺﾞｳﾛﾝ
DPM集合論･TPM集合論･T2PM集合論
著作者
住所（居所） 北海道二海郡八雲町内浦町151番地の10
氏名（名称） ｴｽｼ-ｼﾞ-ｻﾜﾀﾞ･ｺﾝｻﾙﾃｨﾝｸﾞｸﾞﾙ-ﾌﾟ･ｶﾌﾞｼｷｶｲｼｬ
SCG澤田･ｺﾝｻﾙﾃｨﾝｸﾞｸﾞﾙ-ﾌﾟ･株式会社
SCG『DPM集合論』『TPM集合論』『T2PM集合論』
（ﾘｽｸ集合体から安定･安全性集合体への再生集合論）
（1）ﾀﾞｲﾔﾓﾝﾄﾞ組織からﾋﾟﾗﾐｯﾄﾞ組織へのﾓﾃﾞﾙ変革（DPM集合論-DPM-Set-Theory）
Diamond-Organization-From-Pyramid-Organization-Model-Change
（2）①台形型組織からﾋﾟﾗﾐｯﾄﾞ組織へのﾓﾃﾞﾙ変革（TPM集合論-TPM-Set-Theory）
Trapezoid-a-Shape-Organization-From-Pyramid-Organization-Model-Change
②台形型組織から2大ﾋﾟﾗﾐｯﾄﾞ組織へのﾓﾃﾞﾙ変革（T2PM集合論-T2PM-Set-Theory）
Trapezoid-a-Shape-Organization-From-2Pyramid-Organization-Model-Change
ﾋﾟﾗﾐｯﾄﾞ組織の崩壊
多角化した領域において、組織による集合体の崩壊は、すべての領域において、根幹を揺るがす事態となる。
内部崩壊に気づかない背後には、目的の不定義･領域（ﾄﾞﾒｲﾝ）の増大･ｺﾝﾄﾛ-ﾙ機能の低下がある。
ﾋﾟﾗﾐｯﾄﾞ集合体の崩壊の3つの要素
（1）目的の不定義
（2）領域（ﾄﾞﾒｲﾝ）の増大
（3）ｺﾝﾄﾛ-ﾙ機能の低下
問題解決型戦略
（1）目的の不定義→意思決定による明確化
常恒的に確定ｼｭﾐﾚ-ｼｮﾝをﾐｸﾛ的･定重的に行ない、断続的決定から最終決定によるﾘｽｸ要因を明確化し、
難題については、類推による事例を利用して、実践的論理をｸﾘｱする必然性がある。
（2）領域（ﾄﾞﾒｲﾝ）の増大→領域（ﾄﾞﾒｲﾝ）の分解･再生
ﾄﾞﾒｲﾝ（領域）の膨張により、多角化した集合体を歪み･ひずみの問題解決の範囲まで集合ﾄｯﾌﾟのｷｬﾊﾟｼﾃｨを
分解し、新たにｼﾅｼﾞ-（相乗効果）ﾊﾞﾗﾝｽのとれる複数領域（複数ﾄﾞﾒｲﾝ）に再生する。
（3）ｺﾝﾄﾛ-ﾙ機能の低下→市場原理の現状分析
集合体内において、市場における原理を現状分析し、ｺﾝﾄﾛ-ﾙ機能をﾛ-ﾘﾝｸﾞ･ﾌﾟﾗﾝして戦略転換する。
集合体内にある固定組織環境の転換を行なうことにより、ｺﾝﾄﾛ-ﾙ機能の回復を図る。
-類推事例-
（1）ｴﾈﾙｷﾞ-資源のDPM集合論
（環境破壊型ｴﾈﾙｷﾞ-資源から環境型ｴﾈﾙｷﾞ-資源へのｼﾌﾄ化）
（2）ｸﾞﾛ-ﾊﾞﾙ-ｽﾀﾝﾀﾞ-ﾄﾞ（Global-Standard）DPM集合論
（国際経済ｼｽﾃﾑの限界による地球環境基準への再生論）
（3）世界企業DPM集合論
（ｱｼﾞﾙ･ｺﾝﾍﾟﾃｨｼｮﾝ単体企業から国際ｱｼﾞﾙ･ｺﾝﾍﾟﾃｨﾝｼｮﾝ企業にｼﾌﾄ化）
（4）世界人口DPM集合論
（「人口抑制」「食糧の配分」「新ｴﾈﾙｷﾞ-資源」によるﾊﾞﾗﾝｽ集合論）
（5）世界人口TPM集合論
（大陸調整型人口理論。地域のﾌﾗｯﾄ化）
（6）意思決定T2PM集合論
（定義の構築による、集合体確立論）
（7）企業価値DPM集合論
（企業ﾌﾞﾗﾝﾄﾞ力の低下による事業体の再構築論）
（1）ｴﾈﾙｷﾞ-資源のDPM集合論
（環境破壊型ｴﾈﾙｷﾞ-資源から環境型ｴﾈﾙｷﾞ-資源へのｼﾌﾄ化）
現在のｴﾈﾙｷﾞ-資源は、石油･天然ｶﾞｽ･石炭があげられ、他の資源は地球上には存在しないと言われている。
石油･ｳﾗﾝ･天然ｶﾞｽもやがて枯れる時期がきます。環境破壊が発生しない、太陽ｴﾈﾙｷﾞ-･風力発電を
土台とするｴﾈﾙｷﾞ-資源にﾁｪﾝｼﾞする必要がある。
(2)ｸﾞﾛ-ﾊﾞﾙ-ｽﾀﾝﾀﾞ-ﾄﾞ（Global-Standard）DPM集合論
（国際経済ｼｽﾃﾑの限界による地球環境基準への再生論）
国際経済のｼｽﾃﾑの限界にきた時代では、地球環境問題が重要となり、様々な問題を解決し、
それによって生じた危機を乗越えなければなりません。国際市場のﾙ-ﾙ･税制･会計原則･情報開示を
いつ、どのﾀｲﾐﾝｸﾞでｱｸｼｮﾝを起こすかでﾌﾟﾗｲﾏﾘ-ﾊﾞﾗﾝｽがﾌﾟﾗｽ成長にもなり、ﾏｲﾅｽ成長にもなることから、
国際市場の中の国際規格の基準値が今後世界評価基準となる。
(3)世界企業DPM集合論
（ｱｼﾞﾙ･ｺﾝﾍﾟﾃｨｼｮﾝ単体企業から国際ｱｼﾞﾙ･ｺﾝﾍﾟﾃｨﾝｼｮﾝ企業へｼﾌﾄ化）
現在の世界経済は、ｱｼﾞｱ･北米･西欧の3本柱である。しかし、近年、先進国の成長率は鈍化する一方で、
発展途上国の成長進捗率は加速する傾向にあります。
ｱｼﾞﾙ･ｺﾝﾍﾟﾃｨｼｮﾝとは「迅速性･機敏性を追求する競争」のことで、ｽﾋﾟ-ﾄﾞのある販売網を構築して、新製品を
どんどん開発し、市場ｼｪｱを取ることができる企業は、WTA（ｳｲﾅ-･ﾃｨｸｽ･ｵ-ﾙ）つまり、一人勝ちの状態となり、
やがて貿易摩擦を解消した先進国企業と発展途上国企業の「国際ｱｼﾞﾙ･ｺﾝﾍﾟﾃｨｼｮﾝ」企業の誕生となる。
(4)世界人口DPM集合論
（「人口抑制」「食糧の配分」「新ｴﾈﾙｷﾞ-資源」によるﾊﾞﾗﾝｽ集合論）
世界人口の増加により、食糧やｴﾈﾙｷﾞ-資源の不足あるいは、環境破壊の問題が懸念されます。発展途上国の
人口増加に経済成長が追いつかなければ、格差社会が広がります。格差社会が広がれば貧困化が起こり、
紛争が生じます。よって、「人口抑制」「食糧の配分」「新ｴﾈﾙｷﾞ-資源」の3つのﾊﾞﾗﾝｽが必要である。
(5)世界人口TPM集合論
（大陸調整型人口理論。地域のﾌﾗｯﾄ化）
大国（中国･ｲﾝﾄﾞなど）の人口増加問題と先進国の人口減少問題は、長期的に高齢者比率が益々
深刻化されることが予想される。経済成長の影響もあり、勢いのある大国とGDP成長率の鈍化した
先進国同士との間に紛争もあり、台形型2大体制に成りかねない飽和現象がおき始めている。
市場統合の国際化・多国籍化等により、世界標準として異業種同士の統廃合により、移民･旅行･留学が
多くなるものの、労働市場において、移民政策の制約や社会保障制度（年金･医療）による国による制度の違いで、
人口の流動的な動きもあることから、移民者･移民高齢者の自立･自助努力を促し、かつ、労働力として
活用できる体制作り（社会保障制度改革）が必要である。
(6)意思決定T2PM集合論
（定義の構築による、集合体確立論）
過去の意思決定は、同族組織のﾄｯﾌﾟﾀﾞｳﾝにより拡大してきた。しかし、多角化した組織の歪み･ひずみが、
時代を超えて難題となってきているのは明確である。目的の不定義によるﾄﾞﾒｲﾝ（領域）の膨張もあり、
ｺﾝﾄﾛ-ﾙ機能が低下し、ﾛ-ﾘﾝｸﾞ･ﾌﾟﾗﾝによる「機能の転換」をしなければ、分解となる。問題解決には、
ﾘ-ﾀﾞ-による「定義の構築」の意思決定が、ﾘ-ﾀﾞ-ｼｯﾌﾟを図ることにつながり、ﾄﾞﾒｲﾝ（領域）の再生･ｺﾝﾄﾛ-ﾙ
機能の維持となり、組織性の高い集合体となる。
(7)企業価値DPM集合論
（企業ﾌﾞﾗﾝﾄﾞ力の低下による事業体の再構築論）
資産･株価の市場価値は「ﾌﾞﾗﾝﾄﾞ力」「技術力」「CSR社会的責任」が評価価格となり、企業不祥事を起こさない
事業体の構築が必要である。
X非効率とは、余剰人員･ﾑﾀﾞ･資源の放置･組織管理者のゆるみ･士気の低下･ｺｽﾄ高の放置･売上減少の放置･
資金の浪費･収支の悪化により、企業の存続の危機に立つ非効率性を「X非効率」と言う。
企業不祥事（個人情報漏洩･脱税･業務上過失致死等）を起こさない環境整備･体制を見直しﾚ-ﾃﾞﾝ･ﾃﾞ-ﾄﾙの
再構築を行いﾒｶﾞ･ｺﾝﾍﾟﾃｨｼｮﾝ（世界的大競争）に負けない宇宙規模のﾌﾞﾗﾝﾄﾞ力･技術力を身につけ、
ｸﾘ-ﾝな世界基準のCSR（社会的責任）の体質作りが必要である。
-講演･講義-
澤田 浩一（さわだ こういち） SCG Sawada･Consulting Group･Company.,Limited.
kouichi Sawada Chief Executive Officer
1960 03.05 JAPAN-Hakodate
Career ； 日本ﾊﾑ株式会社･日本生命保険相互会社を経て、
2006年 8月 SCG Sawada･Consulting Group･Company.,Limited.設立
2008年11月 DPM-set theory､TPM-set theory、T2PM-set theory の新理論を発表
