2011年12月3日（土）
御関係者様各位殿

　　　　　　　　　　　　　　　SCG 澤田・ｺﾝｻﾙﾃｨﾝｸﾞｸﾞﾙ-ﾌﾟ・株式会社
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　代表取締役　              澤田　浩一

　　　　SCG Sawada･Consulting Group･Company.,Limited.　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 新論文【DPM集合論法則】ご報告御挨拶書


拝啓　時下ますますご清祥の段、お慶び申し上げます。
2011年も最後の月となり、皆様方には、師走の時期も近づき、慌ただしい事と思われます。
来期の予算編成の準備・ｽｹｼﾞｭ-ﾙ調整、また、すぐに解決・決断できない様々な重要な案件でご苦労されている事を、
お察し申し上げる次第でございます。
このようなお忙しい時期でございます。どうか、お時間の空いた時に読んで頂ければ、
私どもも、大変嬉しく思う次第でございます。














今回の新論文【DPM集合論法則】では、3つの事例を掲げております。


（1）原子力開発法則
（2）ｳｲﾙｽ感染法則（生物ｳｲﾙｽ・ｺﾝﾋﾟｭ-ﾀｳｲﾙｽ）
（3）人事戦略法則

この3つの事例は、今後重要な課題であることもあり、事例として説明しております。


（1）の原子力開発法則につきましては、もし、原子力研究者が、長い年月をかけて、
放射能の無毒化の研究を開発したならば、SCG Sawada･Consulting Group･Company.,Limited.
（以下、SCG  GROUPと言う。）が、2012年〜2021年までの10年間研究開発する、
新事業分野SCGﾛﾎﾞｯﾄ研究開発の動力（熱ｴﾈﾙｷﾞ-）としての可能性を秘めております。
（3）の人事戦略法則につきましては、SCG GROUPが、今後、大きく発展する上で、必要不可欠な研究でございます。また、
ﾛﾎﾞｯﾄ工学研究開始時期同様、2012年〜2021年にかけて研究開発する新事業分野DPMｱﾌﾟﾘｹ-ｼｮﾝ開発は、
社会的に決断を迫られた時に必要な考課表、つまり、長期的人事考課の社会的意思決定が最適化されることを目的とした
ｱﾌﾟﾘｹ-ｼｮﾝの研究開発を目指しております。
3つめは、次年度研究開発するﾛﾎﾞｯﾄ工学・ｱﾌﾟﾘｹ-ｼｮﾝ開発、この2つの項目に必要不可欠なのは、危機管理対策であり、また、
防御対策でもあるｳｲﾙｽ感染対策つまり、（2）のｳｲﾙｽ感染法則なのです。

SCG GROUPのあらゆる事業分野で今後重要となる新論文【DPM集合論法則】は、SCG GROUPの秘められた能力であり、
この能力を、今後、国際社会に貢献してゆく所存でございます。

2012年より、私どもSCG GROUPは、小さな環境化から成長戦略へと前進する所存でございます。
どうか、皆様方の応援・支援・後押しの程、宜しく御願い申し上げ、このようなお忙しい時期に、論文を発表したことをお詫び申し上げ、
新論文【DPM集合論法則】の発表の御挨拶とさせて頂きたく思います。
また、直接お伺いして、ご報告･御挨拶するのが礼儀ですが、諸事情により、お手紙にて大変失礼致します。
何卒、弊社の御無礼をお許しくださいませ。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　敬具







Dear　College and University Lecture Manager：

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2011　12.3

　　　　　−paper announcement report−

The Japanese economy entered a period of raid economic grow in the latter half of the 1950s.
Japan is from around the world nations said to be one of the major economic powers.
But, Economy in Japan has been anemic for two years now and since 2011.3.11.
And although we have tried to lure shoppers by using traditional sales methods,
New and innovative techniques are required in these sophisticated times.
So, that’s  TPP「Trans Pacific Strategic Economic Partnership Agreement」. 
Japan and United States should take effective measures to minimize its economic friction with.
Both grow up Japan and United States best friends and
SCG Sawada・Consulting Group・Company ., Limited.or
I sad (Japanese and scg group loss dog) if you think.　　



Title is “Diamond Organization from Pyramid Organization Model Change Laws

Research is SCG Sawada・Consulting Group・Company ., Limited.
　　　　　　　Kouichi Sawada Chief Executive Officer.

This manuscript has been and internet reading and the Agency for Cultural Affairs
Japan (copyright department).2011.12.3 registration making an application .
We believe this paper may interest College and University in particular.
My company (SCG GROUP) is I hope you all agree that we now have sufficient means to improve
performance down the road.
If lecture chance…Please call to me Lecture chance.
Thank you for your attention to our paper.
Thank you again for your time and this opportunity.



Sincerely,
Dr, SCG Sawada・Consulting Group・Company ., Limited.
　　Kouichi Sawada Chief Executive Officer.










































　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2011．12．3

 　　   　     　　　　　 SCG Sawada･Consulting Group･Company.,Limited.　
　　　　 　　　  　　　 kouichi Sawada Chief Executive Officerの新理論

　　　　　　　　　　                   　　　　【DPM集合論法則】
　　　　　　　 　Diamond-Organization-From-Pyramid-Organization-Model-Change Laws

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　資料提供　　SCG澤田･ｺﾝｻﾙﾃｨﾝｸﾞｸﾞﾙ-ﾌﾟ･株式会社

             　　　　　　　 　　　　　　　　　 　 公表責任者　代表取締役社長　　　　澤田　浩一           　　　







　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　第一公表年月日登録申請書
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　                          　　　　　　　　　　　　　　　 平成23年12月3日
文化庁長官　　  殿

1　著作物の題号    　ﾃﾞｨﾋﾟ-ｴﾑｼｭｳｺﾞｳﾛﾝﾎｳｿｸ
　　　　               　　DPM集合論法則

2　登録の原因及びその発生年月日
　　　　　　　　　　　　　平成23年12月3日に第一公表を行った

3　登録の目的　    第一公表年月日の登録
　　　　　　　　　　　　　 第一公表年月日登録完了日（平成24年　1.　6）　　登録番号　第35323号の1　

4　前登録の年月日及び登録番号　　
　　　　　　　　　な　し

5　申請者（著作権者）
　　　　　　　　　郵便番号049-3104　電話番号（0137）64-3015

     住所（居所）  　北海道二海郡八雲町内浦町151番地の10
　
　　ﾌﾘｶﾞﾅ　　　 　 　ｴｽｼ-ｼﾞ-ｻﾜﾀﾞ･ｺﾝｻﾙﾃｨﾝｸﾞｸﾞﾙ-ﾌﾟ･ｶﾌﾞｼｷｶｲｼｬ
     氏名（名称）   　SCG澤田･ｺﾝｻﾙﾃｨﾝｸﾞｸﾞﾙ-ﾌﾟ･株式会社

　　　　　　                  ﾀﾞｲﾋｮｳﾄﾘｼﾏﾘﾔｸ ｻﾜﾀﾞ ｺｳｲﾁ
　　　　　                   代表取締役　  澤田　浩一　　　印

6　添付資料の目録　著作物の明細書 　　　　　　　　 1通
　　　　　　                 掲載証明書　　　　　　　 　　　 1通
　　　　　　　　　　　　　 登記簿謄本　　　　　　　　　　　　　　　　1通

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　著作権の明細書

1　著作物の題号            ﾃﾞｨﾋﾟ-ｴﾑｼｭｳｺﾞｳﾛﾝﾎｳｿｸ
　　　                　        　DPM集合論法則

2　著作者の氏名（名称） ｴｽｼ-ｼﾞ-ｻﾜﾀﾞ･ｺﾝｻﾙﾃｨﾝｸﾞｸﾞﾙ-ﾌﾟ･ｶﾌﾞｼｷｶｲｼｬ
　　　　　　　　 　        SCG澤田･ｺﾝｻﾙﾃｨﾝｸﾞｸﾞﾙ-ﾌﾟ･株式会社

3　著作者の国籍　

4　最初の公表の際に表示された著作者名
　　　　　　                          SCG Sawada･Consulting Group･Company.,Limited.

5　最初の公表年月日　
　　　　　　　　　　　　　          平成23年12月3日

6　最初に公表した国の国名

7　著作物の種類　　        論文

8著作物の内容又は体様
　　　　　　　　　　 2008年11月に発表したDPM集合論�@目的（意思決定）の明確化�A領域（ﾄﾞﾒｲﾝ）の
　　　　　　　分解・再生�B市場原理の現状分析、この3つの原因を与える現象（DPM集合論）を、
　　　　　　　証明する定義「宇宙誕生の定義」を原姿とした確定法則新理論【DPM集合論法則】で
　　　　　　　あり、2つの相対的な課題を楕円形による図で解説し、最終的に答えを導き出す
　　　　　　　結果主義理論を定義付けた論文である。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　ﾎ-ﾑﾍﾟ-ｼﾞを見た者による証明

文化庁長官　殿

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　掲載証明書

題号DPM集合論法則という論文が平成23年12月3日、ｲﾝﾀ-ﾈｯﾄ上のﾎ-ﾑﾍﾟ-ｼﾞ
（http:www17.ocn.ne.jp/~scg/keiei/housoku.html)に掲載されたことを証明します。














　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　平成23年12月3日

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　住所

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　氏名　　印

　　　　　　　　　　2011.12.3

　　　　SCG Sawada･Consulting Group･Company.,Limited.
　　　　　　　　　　　　　　　kouichi SawadaChief Executive Officerの新理論



　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　【DPM集合論法則】







�T　地球存続

科学の法則には、原因を与えれば確定現象が起き、結果が確定する「確定法則」と
原因を与えても不確定現象が起き、結果が揺らぎ確定しない「確率法則」の2つがあります。

この2つの科学法則に基づいて、
2010年10月4日SCG Sawada･Consulting Group･Company.,Limited
（以下、SCG  GROUPと言う。）は、臨時株主総会において、「長期研究開発ﾋﾞｼﾞｮﾝの推進」を定義とする、
未来の経営循環図として「5つの研究開発」を推し進めることを正式に決定致しました。

（1）DPM集合論　　　　　　　　　 （2008年11月発表）
（2）DPM集合論法則　　　　　　 （2011年12月発表）
（3）DPMｱﾌﾟﾘｹ-ｼｮﾝ研究開発 （2012年研究開発開始〜2021年研究発表予定）
（4）SCGﾛﾎﾞｯﾄ研究開発　　 （2012年研究開発開始〜2021年研究発表予定）
（5）人工太陽研究開発　　 （2021年研究開始予定）







この5つの研究開発の「定義」とするものは、「地球存続」であります。







2008年11月、SCG GROUPが発表した論文DPM集合論〜2022年より研究開発を予定している
人工太陽研究開発が、人類にとって幾度となく危機的事態を回避し、
また、地球絶滅を繰り返して、崩壊・再生・繁栄してきた人類文明の未来の道筋として、
お役に立てられればと思う次第でございます。

SCG GROUPは、生存競争の争いに地球環境が巻き沿い、破壊され、挙げ句の果てに、
海も領土も空も地下も汚れ、人類が自ら文明のない地球へと滅ぼすことのないよう、
一人一人の意思決定が、clean earthへと導くための研究開発にしたいものでございます。

地球は、絶滅危機と再生の繰り返しにより繁栄してきました。
地球は宇宙空間では、小さなﾐｸﾛ惑星でしかありません。
宇宙空間における電磁気力・重力・隕石の変動、あるいは、太陽の異常気象による現象で
あらゆる集合体・生物が消滅することも否定できません。
人類の地球環境における定義が、わずか数ﾐﾘの宇宙空間の変動で、あっという間に
定義が崩壊することも考えられます。

私たちの住む地球は、太陽系惑星の中のﾐｸﾛ惑星でしかありません。
太陽の周りを公転する、宇宙空間の軌道上に浮かんでいる小さな惑星でしかありません。
宇宙と言う定義が絶対的となり、太陽があるから生きていられるのです。

宇宙で起こる現象を、地球は共存しながら生きているのです。

　　　−宇宙空間の軌道上に浮かんでいる惑星−（図−1）
　　　
この「宇宙誕生の定義」を原姿としたものが、
DPM集合論�@目的（意思決定）の明確化が定義となり、
　　　　　 �A領域（ﾄﾞﾒｲﾝ）の分解･再生をし、
　　　　　 �B市場原理の現状分析をする。

つまり、この3つの原因を与えることで、確定現象が起き、確定法則となるのです。

　　　　 　　確定法則（図-2）
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
よって、DPM集合論を確定（証明）する原姿となるものが、
SCG Sawada･Consulting Group･Company.,Limitedが発表する
新論文【DPM集合論法則】なのである。




















�U　ﾄﾝﾈﾙ効果（宇宙はﾄﾝﾈﾙ効果によって誕生した。）

宇宙は「無」から始まった。


　　　　　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（図−3）
　　　　　　　　　　　　　　　　　　
山と山の間にある物体は、1つの山を越えなければ移動できない。しかし、
ﾐｸﾛ理論である量子力学では、一定の確率で移動でき、突き抜けることができた。
この突き抜けた物体が宇宙の誕生であり、すぐに急激な爆発的な膨脹があり、
その後、相転移が起こったと言うのである。
この「ﾄﾝﾈﾙ効果」によって宇宙が誕生したと言う説である。

�V　宇宙誕生　
　　　　　　 　　　　　　　　　　図−4　　　　　　　　　　図−5
　　　　　　　　　　　　　　　
現代の宇宙論は、宇宙は「無」から誕生したという。
この「無」を解き明かすのが、ﾐｸﾛの世界であり、量子力学の追究が物理学である。

「無」の根源となる自然界には、
4つの力�@重力
　　　 �A電磁気力
　　　 �B強い力
　　　 �C弱い力 　　
がある。
もともと一つだった力が、宇宙誕生の瞬間から4つに分離されたと言われている。また、
宇宙は今も多重的に存在し、親宇宙、子宇宙、孫宇宙と無数の宇宙はﾜ-ﾑﾎ-ﾙで繋がっており、
境界がないという仮説もある。それが、数学者であり、天文物理学者でもある
ｽﾃｨ-ﾌﾞﾝ･ﾎ-ｷﾝｸﾞ氏の「無境界仮説」であり、物理学である物理学者の理論である。
1905年、ｱﾙﾊﾞ-ﾄ･ｱｲﾝｼｭﾀｲﾝが発表した「特殊相対性理論」やｱﾚｷｻﾝﾀﾞ-･ﾋﾞﾚﾝｹﾝの
「量子力学理論」であるﾄﾝﾈﾙ効果による「無」からの宇宙誕生の理論にも計算が一致したのである。

これらの想像も及ばない宇宙論によれば、私たちの宇宙は、
無から量子のゆらぎとﾄﾝﾈﾙ効果によって宇宙が誕生したと言う説である。

�W　SCG GROUPの2つの宇宙仮説論　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　図-6
　　　　　　　　　　　　
この前説の仮説が成り立つとすると、
ﾄﾝﾈﾙ効果によって時間･空間･物質･ｴﾈﾙｷﾞ-が全く異なる排反された宇宙があると
SCG GROUPは仮説したのだ。

量子力学的にﾐｸﾛの世界では、「ﾄﾝﾈﾙ効果」理論は、電子が金属や半導体の接合部のｴﾈﾙｷﾞ-の壁を
通り抜ける現象である。
この現象を宇宙の始まりに置き換えると、宇宙の始まりの大きさは、10-34�p（10のﾏｲﾅｽ34乗）である。

つまり、0.00000000000000000000000000000000001�pというﾐｸﾛであるがゆえに、
2つの宇宙（あるいは、複数の宇宙）が、時間や空間が違う、
つまり「定義」が違う形で誕生していることも否定できないと言う理論なのである。

ﾄﾝﾈﾙ効果によってできた宇宙Aを私たちの宇宙とするならば時間や空間が異なる宇宙Bも
創られていると言うのが、SCG GROUPの宇宙仮説論の見解である。

もう一つのSCG GROUPの宇宙仮説論は、「宇宙重複論」である。



　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　図-7
　　　　　　　　　　　　　　　　　　





















�X　2つの宇宙の定義
現在の天文学的な調査において、ﾏｻﾞ-･ﾕﾆﾊﾞ-ｽ（母宇宙）やﾁｬｲﾙﾄﾞ･ﾕﾆﾊﾞ-ｽ（子宇宙）のように
無数の宇宙がﾜ-ﾑﾎ-ﾙで繋がっているという説は知られている。だが、全く異なる宇宙が存在する
SCG GROUP宇宙仮説論（1）や重複（ちょうふく）しているSCG GROUP宇宙仮説論（2）は、
現在までの、天文学的に仮説も実態さえないのが現実なのである。しかし、
仮説もない実態もないからと言って「宇宙が重複されていない」と断定することも、
SCG GROUPの宇宙仮説論を否定することもできないのである。
すなわち、もともと

宇宙として誕生した宇宙Aは、排反した「無」の宇宙であり、
宇宙として誕生した宇宙Bも排反している「無」の宇宙である。

ことが定義付けされる。



　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　図-8
　　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　−宇宙Aと宇宙Bの定義−

　　　　�@宇宙A →宇宙として誕生した「無」の宇宙（定義）

　　　　�A宇宙B →宇宙として誕生した「無」の宇宙（定義）




















�Y　重複している宇宙ABの定義

宇宙として誕生（定義）した宇宙Aは、排反した「無」の宇宙であり、
宇宙として誕生（定義）した宇宙Bも排反している「無」の宇宙である。

しかし、重複されている宇宙ABは、宇宙Aと宇宙Bが誕生後、ある一定の時間
（ﾐｸﾛTime〜ﾏｸﾛTimeの極微範囲の世界）を経てから「ゆらぎ」の原因で2つの宇宙が重なり、
異なる宇宙Aと宇宙Bが重複していたと考えられ、宇宙から生まれてくるﾓﾉは無で始まり、
最後は無で終わる。その重複部分は「無」の宇宙である。と仮定される。



　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　−宇宙Aと宇宙Bと宇宙ABの定義−

　　　　　　�@宇宙A →宇宙として誕生した「無」の宇宙（定義）

　　　　　　�A宇宙B →宇宙として誕生した「無」の宇宙（定義）

　　　　　　�B宇宙AB→宇宙ABが 重複した「無」の宇宙（定義がない）

結果、2つの異なる宇宙Aと宇宙Bは、「無」の宇宙であり、「宇宙として誕生」と言う定義を持つが、
重複した宇宙AまたはBである宇宙は、「無」の宇宙であるが、「宇宙誕生」と言う定義がない
存在しえない集合体であり、AまたはBである集合体は、崩壊要素の初期現象であり、
崩壊ｽﾊﾟｲﾗﾙとなる軌道宇宙であると仮説される。

　　　　　　 　　図-9
　　　　　　　　　　　　　　　　　
これがDPM集合論の法則の誕生である。






















�Z　DPM集合論法則の誕生
（宇宙ABのゆらぎの要因は、「Similarity」。）

　　　　　図-10
　　　　　　　　　　　　　　　　　
宇宙Aの定義と宇宙Bの定義は、異なる排反している定義であることは、
SCG GROUPの宇宙仮説論（1）で論述しているので理解が得られると思うので、
交わる･重複する宇宙ABについて説明しよう。



交わる宇宙ABの集合体は、宇宙Aと宇宙Bが誕生後、ある一定の時（ﾐｸﾛTime〜ﾏｸﾛTimeの範囲）を経てから
「ゆらぎ」の原因で2つの宇宙が重なったものである。

宇宙Aは「無」でり、宇宙Bも「無」であることから、交わる宇宙ABの集合体も「無」である。

つまり、定義を証明することができない不確定現象（ゆらぎ）で発生した、
存在し得ないしえない不定義の集合体である。

存在し得えない集合体が何故存在するのか？この交わる根拠となるのが、
「Similarity」（類似性）である。





















�[　「Similarity」（類似性）

Similarity（類似性）の要因には、時間・空間・物質・ｴﾈﾙｷﾞ-等のﾐｸﾛ範囲で、
宇宙Aと宇宙Bの類似によるものが要因である。
交わる宇宙ABの部分は、確定法則ではなく、ゆらぎによる不確定現象による確率法則の集合体である。
ゆえに、一定の期間、類似性をもった宇宙ABは存在するが、
5W1Hを定義付けすると宇宙ABは、存在しないのである。

DPM集合論（2008.11発表論文）は、定義を明確化している科学法則「確定法則」に
基づくものである為、DPM集合論の定義法則が成立されるものである。
よって、この理論がDPM集合論（2008.11発表論文）を生み出した法則
「DPM集合論法則」である。





















�\　ゆらぎの強さが宇宙ABを成長させる？

宇宙Aと宇宙Bの交わるｴﾈﾙｷﾞ-が類似する集合体が大きい場合、ゆらぎを成長させ、宇宙ABが膨脹し、
独自に作り出される（「創る」は使用しない。）。しかし、重力等の不安定性もあり、
宇宙ABの構造を確定的にするには、卓越した大きなゆらぎの強さが必要となる。

不確定現象であった宇宙AB、不定義である集合体宇宙ABが成長するためには、
計り知れない定義が必要となる。
つまり、
（1）明確な定義が必要であり、それによる
（2）領域による最適化（ﾄﾞﾒｲﾝの分解・再生）が必要となり、流動的組織環境の転換を行った後、
（3）ｺﾝﾄﾛ-ﾙ機能が回復し、固定組織環境が再転換されること必要であると見解する。



果たして、ゆらいでいた宇宙ABが卓越した大きな強さを持つことが出来るだろうか？



卓越した大きな強さがあるのであれば、「宇宙C」の存在が出てくる理論となる。
もし、ゆらぎの強さが足りなければ、最初に誕生した宇宙Aに吸収され、
逆説も考えられることもあり、重力が「宇宙A＜宇宙B」の場合、宇宙Bに引き寄せられるのである。
また最悪の場合、分裂して消滅することも否定できない為、
一層、不安定なゆらぎを続けるだろう。

　　　　　　 図−11
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

それでは、DPM集合論法則を証明する事案を次ﾍﾟ-ｼﾞで解説しよう。















































�I　DPM集合論法則の証明



1       原子力開発法則
(核兵器技術からｽﾀ-ﾄした原子力A　工学的・商業的技術からｽﾀ-ﾄした原子力B）

　　　　 図−12−1
　　　　　　　　　　　　
1938年12月、今から73年前、原子力に必要なｳﾗﾝの核分裂現象が起こることが発見された。
当時は、第二次世界大戦前夜、その反応は、他の物質反応と比べて桁違いのｴﾈﾙｷﾞ-放出される事が
判明した。それが、爆弾に利用されることが、極めて高性能なものになることも判明した。
世界中の物理学者がその事を理解し、また、当時、ﾅﾁｽの迫害を逃れて、
ｱﾒﾘｶに渡った物理学者ｱｲﾝｼｭﾀｲﾝも、核兵器技術（原爆）を開発することとなった。

もともと技術とは、軍事利用も平和利用もない。
政治的歴史の上で舵が進み、その技術が軍事的経済成長時代なのか平和的経済成長時代なのか、
その時代に舵がきられる。
よって、原子力の技術は、DPM集合論法則に基づいた結果、



原子力技術の本質的定義は、

軍事的経済成長時代に、軍事利用が目的で造られた核兵器技術である。と定義づけられる。







　　　時期　　　　　　　　　　　 技術　　　　　　　　　　時代　　　　　　　　　　   結果

�@原子力開発初期　　 　　　 核兵器開発技術　　　　  軍事的経済成長時代　　　　 　原爆への恐れ

利用工学的・商業的期待に転化(核から電気ｴﾈﾙｷﾞ-へ転化の時代へ)
�A原子力開発中期　　 　　　 ｴﾈﾙｷﾞ-源開発技術　　　 第1次商業的経済成長時代   　　事故への恐れ

�B原子力開発成長期　 　　　 原発稼働推進技術　　　 第2次商業的経済成長時代　　 放射能への恐れ

(環境保護意識の高まり・原発事故により、最大の安全性へと転化する時代へ）
�C原子力事故期　　　 　　　 事故処理能力対策　　　  ｸﾘ-ﾝｴﾈﾙｷﾞ-環境時代　　       廃棄物処分への恐れ

(新技術開発・高ﾚﾍﾞﾙ廃棄物最終処分地決定の併用の時代へ )
�D原子力開発転換期　　　　　無毒化開発技術　　　 生活圏環境保護時代　　　　 　医療への期待

　　　　図−12−2
　　　　　　　　　　　　　
原子力技術の革新的発展により、無毒化への成功により、医学的（医療治療）へ転化、あるいは、
商業的にも期待され、経済成長へと繋がり、高ﾚﾍﾞﾙ廃棄物・使用済み核燃料の最終処分国、
最終処分地も白紙となるDPM集合論法則論理となる。

もともと、原子力技術は、軍事的経済成長時代に、軍事利用が目的で造られた核兵器技術である。
この事実は覆すことは出来ないが、核技術を超える革新的な無毒化技術が研究開発され、成功した場合、
図12−1原子力開発（1）原爆開発が定義（A）の原姿を超え、ﾐｸﾛの量子を超えた新しい技術開発となる。
つまり、産業の現場が生まれる。



技術とは、本来それを支える産業の現場というものがなくてはならないのである。



＜新しい技術革新への期待＞
技術は、目的によって様々な用途となるものである。平和的経済成長時代では、原子力の歴史が浅く、
安全文化も急に育つこと自体、無理がある。
本来、産業現場の中に原子力を利用するような一定の技術の歴史があって、
それが積み重なるべきものの一部分が、ｴﾈﾙｷﾞ-産業となるべきものである。



【DPM集合論法則】の定義は、地球存続である。



被爆国・原爆投下国あるいは、その他の国々が、地球存続の役割を担う技術開発をする
多くの技術者・研究者が現れることをSCG GROUPは期待する。

最後に、
決して、軍事的経済成長時代に戻らない為にも、
原子力技術・原子力研究開発に限っては、固定的循環軌道をｼﾌﾄ変換し、



地球存続の役割を担う、新しい技術革新へと変換しなければならないものだ。と



研究者の一人として痛感する。

ｃopyｺﾋﾟ-：複写機を使わない手による「写し」。
　　　　　 ここでは、人の手による写しで原爆開発から工業的・商業的な側面に原子力が転換されたと意味する。
　　　　　※複写機のｺﾋﾟ-の場合は、photocopy


































2       ｳｲﾙｽ感染法則（悪ｳｲﾙｽA　善ｳｲﾙｽB）

　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　　図−13
　　　　　　　　　　　　
自然界に存在する生物に感染し、病気の元となるｳｲﾙｽは、遺伝情報を運んでいる遺伝子と
それを包むﾀﾝﾊﾟｸ質で構成されている。構造は単純で、自らﾀﾝﾊﾟｸ質を合成することは出来ないし、
何かを食べてｴﾈﾙｷﾞ-に変換する組織を持っていない。
また、二酸化炭素と水から太陽光を利用してﾃﾞﾝﾌﾟﾝを作ることも出来ない。

つまり、ｳｲﾙｽは自力では生きていけない微生物なのである。

悪ｳｲﾙｽAは、自力で生きられないので、ﾋﾄをはじめとしたあらゆる生物の細胞に感染し、利用して繁殖する。
繁殖を繰り返しながら、ｳｲﾙｽは、私たちに感染症という災いをもたらす。
そのｳｲﾙｽに対抗する為に人はﾜｸﾁﾝを開発し感染を最小限にする努力をしている。

私たち人間が繁殖して生きているように、ｳｲﾙｽも生きることを必要としている。しかし、
ｳｲﾙｽの生き方に問題がある。
その生き方が安全へと変われば、人とｳｲﾙｽの共生という時代がやってくる。
その時代こそが善ｳｲﾙｽBである。

善ｳｲﾙｽBは、納豆菌、乳酸菌、酒を造る麹（こうじ）は、私たちの生活に利益を与える。

つまり、ｳｲﾙｽAとｳｲﾙｽBは、排反しているｳｲﾙｽであり、重複したｳｲﾙｽABが存在したとしても、
一時的な潜伏期間であり、双方定義のあるほうに引き寄せられ、
ｳｲﾙｽAが大きければ、害を与える悪菌（悪ｳｲﾙｽA）となり、
ｳｲﾙｽBが大きければ、利益を与える善菌（善ｳｲﾙｽB）となることから、

ｳｲﾙｽABと言うﾓﾉは存在しない。のが、

ｳｲﾙｽの特徴であることをDPM集合論法則によって証明される。




























2-1ｳｲﾙｽ感染法則（ｺﾝﾋﾟｭ-ﾀ・ｳｲﾙｽ原姿A　ｺﾝﾋﾟｭ-ﾀ・ｳｲﾙｽ対策ｿﾌﾄB）

　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　　 図−14
　　　　　　　　　　　　
1950年、「電機計算機」が開発された。これが、ｺﾝﾋﾟｭ-ﾀの前身である。
10年後、この電子計算機がのちの「ｺﾝﾋﾟｭ-ﾀ」として進化していった。
その後、ｺﾝﾋﾟｭ-ﾀは、発展を続け驚異的に成長した。
驚異的に成長を遂げる一方で、ﾌﾟﾛｸﾞﾗﾑ・ｺ-ﾄﾞがPCにもたらす危険性、つまり、
危機管理項目といて研究されるようになってきたのが、今から25年前（1987年）、
ｺﾝﾋﾟｭ-ﾀ・ｳｲﾙｽの存在の驚異を定義付するために、大学の研究室で3つのｳｲﾙｽが生み出されたのである。

「stoned」「cascade」「Friday theiBth」である。
現代においてのｺﾝﾋﾟｭ-ﾀ・ｳｲﾙｽもこの3つの中にﾐｸﾛ的に生み出されたものである。
不正なﾌﾟﾛｸﾞﾗﾑでPCに障害を与え、感染しながらあるいは、単体で動作しながら進化したものである。

ｺﾝﾋﾟｭ-ﾀ・ｳｲﾙｽは、生物学上のｳｲﾙｽとは異なり、ﾙ-ﾙが未だ統一されていない。
現在のｳｲﾙｽも、未来のｳｲﾙｽも複数の機能を併用しており、潜伏期間、感染症状がわからないまま、
やがてｺﾝﾋﾟｭ-ﾀ・ｳｲﾙｽという病気にかかってしまうことになる。

ｺﾝﾋﾟｭ-ﾀ・ｳｲﾙｽは突然発生しない。不審なﾌﾟﾛｸﾞﾗﾑ（ﾒ-ﾙやﾌｧｲﾙなど）をﾀﾞｳﾝﾛ-ﾄﾞしない、
ﾌﾟﾛｸﾞﾗﾑを実行しない、危機意識こそが、防御方法のひとつであることが、
DPM集合論法則によって証明される。

また、ｻｲﾊﾞ-攻撃による対策（ﾎﾜｲﾄﾊｯﾄ）等については、
2021年までには、世界で変化が見られ、ｱﾌﾟﾘｹ-ｼｮﾝ開発期に解説できると考える。




























3　人事戦略法則　（従来型短期人事戦略A　未来型長期人事戦略B）

　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　　 図−15
　　　　　　　　　　　　
経営戦略をするためには、人事は、重要な戦略であり、部門である。経営戦略に従事する者を見極め、
活用することが企業にとって重要であり、時価主義が人事戦略として経営戦略を強化となる。

（時価主義）

　　　　　　　　　　　　　　　　 ↓

（ｷｬｯｼｭﾌﾛ-）
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　↓

（成果実績主義）
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　↓

（年俸制、退職金、ｶﾌｪﾃﾘｱﾌﾟﾗﾝ）

時価主義は、国際会計基準委員会を始め、欧米諸国で採用され、ｸﾞﾛ-ﾊﾞﾙ・ｽﾀﾝﾀﾞ-ﾄﾞとして
評価されている。「時価評価」が企業会計に導入されると、決算時に市場で形成されている価格
「時価」で企業財務諸表が策定される。
ｷｬｯｼｭﾌﾛ-の試算は、発生主義に基づく売上、費用、利益の評価よりも、ｷｬｯｼｭﾌﾛ-の全体として、
企業が評価される。

「時価主義」「透明性」「ｷｬｯｼｭﾌﾛ-」この3つが、世界企業としてｸﾞﾛ-ﾊﾞﾙ・ﾏ-ｹｯﾄの中で、
存続していくために重要な項目である。

次に経営戦略における人事戦略のなかで以下の3つの制度が重要となる。



（1）賃金制度�@ｶﾌｪﾃﾘｱﾌﾟﾗﾝの充実

（2）人材開発制度

（3）定年制度�@退職金制度�A企業年金制度



右肩上がりの経済のもとでは、資産価格は、恒常的に上昇を続け、取得原価主義の会計制度のもと、
巨額の含み益を保有した企業は、含みをﾍﾞ-ｽとして、安定的な経営を受けられるという意味で
機能してきた。しかし、これから国内企業同士が手と手を繋いで成長する見込みのない時代は終焉し、
資産価値が大きく下がった今、海外企業との部分的M＆Aや株の保有化が生き残れる道筋となっていった。

最終定年では、2000年以降、早期退職制度が目立つなか、近未来定年制度では、
「終業論文の提出」による定年延長制度や昇格役員抜擢といった人事や退職金・企業年金報酬のUPも
海外企業との部分的M＆Aや株の保有化、人事戦略が最適化される、長期的な緻密な経営戦略があれば、
小さな企業でも生き残れる時代がくる。ことをDPM集合論法則によって証明される。


入社から定年までの人材育成開発やｶﾌｪﾃﾘｱﾌﾟﾗﾝも社員の既得権を阻害せず、
適切な処遇体制で距離を置きながらｻﾎﾟ-ﾄしなければ、人は動かないのが常である。

近未来構想のなかで、人間と作業ﾛﾎﾞｯﾄとの効率化による経営戦略がｺｽﾄの損益分岐点として
問われる時代がやがてやってくるだろう。
また、未来型長期人事戦略を確立する為には、ゆるぎない経営方針の定義構築と、
期事のﾏｸﾛ調整が必要不可欠であり、入社〜終業までの人事考課制度のｱﾌﾟﾘｹ-ｼｮﾝによる開発が、
未来経営にとって、なくてはならない重要なﾓﾉになるだろう。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上

Ｂａｃｋ
※�I　DPM集合論法則の証明は、証明する過程の中で、
科学者、研究者の推進する同類の説明、あるいは、反対に類する意見もあるが、
2008年11月に発表したDPM集合論�@目的（意思決定）の明確化�A領域（ﾄﾞﾒｲﾝ）の分解・再生
�B市場原理の現状分析、この3つの原因を与える現象（DPM集合論）を、
証明する定義「宇宙誕生の定義」を原姿とした確定法則新理論DPM集合論法則を
2つの相対的な課題を楕円形による図で解説し、最終的に答えを導き出す
結果主義理論であることを最後に追記としてご報告する。





















　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 -講演･講義-


澤田　浩一（さわだ　こういち）　SCG Sawada･Consulting Group･Company.,Limited.
　　　　　　　　 　　　　　　　 　 kouichi Sawada Chief Executive Officer　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　1960 03.05　JAPAN-Hakodate

　　　　　　　　　　　　　 Career ； 日本ﾊﾑ株式会社･日本生命保険相互会社を経て、
　　　　　　　　　　　2006年　8月　SCG Sawada･Consulting Group･Company.,Limited.設立
　　　　　　　　　　2008年11月　DPM-set theory､TPM-set theory、T2PM-set theoryの理論を発表
　　　　　　　　　　　2010年11月　未来の循環図として「5つの研究開発」を推し進めることを発表。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（1）DPM集合論　　　　　　　　（2008年11月発表）
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（2）DPM集合論法則　　　　　（2011年12月発表）
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（3）DPMｱﾌﾟﾘｹ-ｼｮﾝ研究開発（2012年〜2021年）
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（4）SCGﾛﾎﾞｯﾄ研究開発　　　（2012年〜2021年）
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（5）人工太陽研究開発　　　　（2021年〜∞　　 ）
　　　　　　　　　　 2011年12月　 DPM集合論法則新理論発表



　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　



主な講演ﾃ-ﾏ　�@『DPM集合論』『TPM集合論』『T2PM集合論』理論について
　　　　　　　　　　　Diamond-Organization-From-Pyramid-Organization-Model-Change
　　　　　　　　　　　ﾋﾟﾗﾐｯﾄﾞ型組織の崩壊後、ﾀﾞｲﾔﾓﾝﾄﾞ型組織から新たなﾋﾟﾗﾐｯﾄﾞ組織へと
　　　　　　　　　　　軌道再生するSCG Sawada･Consulting Group･Company.,Limited.の理論
　　　　　　 　　　�A企業再生
　　　　　　　　　　　組織の再生事業戦略
　　　　　　 　　　�B管理職としての骨子
　　　　　　　　　　　収支戦略･事業戦略･予算編成の経営戦略
　　　　　　 　　　�C支社戦略（10ヵ年経営戦略方針書の作成）
　　　　　　　　　　　土台である支店･支社の事業戦略案
　　　　　　　　　 �D地方経済について（ reading research papers 1998〜2008）
　　　　　　　　　　　澤田CEOの生活研究結果を分析し、生活水準と生活満足度指数を読み取る
　　　　　　　　　 �E就職活動財務諸表分析
　　　　　　　　　　　会社四季報分析・経済白書のdata・JPO（国連若手専門職員）で働く体験資料を
　　　　　　　　　　　参照に、就職活動のお手伝いを致します。
　　　　　　　　　 �F新論文DPM集合論法則の定義を下に、課題を提供し、定義から解決策を導き出します。


　　 　　　　　　　　　�D�Eの地方経済講演・就職活動財務諸表分析につきましては、2013年度終了期を2015年まで約2年間延長しておりましたが、
　　　　　　　　　　　　2013年度より、都市経済研究開発にｼﾌﾄしたため、
　　　　　　　 　　　　 2030年度定例株主総会にて、現代表取締役が会長に就任するまでの期間、
　　　　　　　　 　 　　都市経済研究に集中する為、また、業務ｷｬﾊﾟ（器）を超える為、2030年までの期間、休止とします。
　　　　 　　　　 　尚、緊急を要する場合においては、外需主導型経済成長戦略（GFS50）同様の業務契約金となります。（2015.9 21）



ｾﾐﾅ-開催先 　(1)官公庁、民間企業、商工会･商工会議所、大学･大学院校、教育団体、経営ｺﾝｻﾙﾀﾝﾄ企業
　　　　　　　　　 (2)overseasｙ→a college･university､overseasｙ public corporation､private business company　　　

時間･料金 　　（1）2時間　40万円+往復交通費+宿泊費+食事
　　　　　　　　　（2）overseasｙ→two hour(four thousands dollars)+round trip+hotel+meal+interpreter expense
　　　　　　　　　　　※1海外講演の費用の一部は、国際平和交流基金（ﾏｻﾁｭ-ｾｯﾂ州大学生の宿泊費）とします。
　　　　　　　　　　　　　 北海道洞爺湖G8ｻﾐｯﾄで各国首脳が宿泊した「ｻﾞ･ｳﾝｻﾞ-ﾎﾃﾙ」 or　water slider のある
　　　　　　　　　　　　　「洞爺ｻﾝﾊﾟﾚｽ」ﾎﾃﾙへの宿泊費とします。
　　　　　　　　　（3）2回講演 午前（1.5時間1回）午後（1.5時間1回）合計3時間　70万円+往復交通費他。
　　　　　　　　　（4）overseasｙ→two days+two times a lecture （am 90minutes、pm 90minutes×two days）
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 total six hour = 14,000 dollars+round trip+hotel+meal+interpreter expense
　　　　　　　　　　　※1海外講演（2日間講演）の費用の一部は、国際平和交流基金として、ﾏｻﾁｭ-ｾｯﾂ州大学生の
　　　　　　　　　　　　　 往復航空運賃代とします。
　　　　　　　　　　　※2講演後、専属顧問業務契約の場合、初回業務契約金無料。
　　　　　　　　　　　※3複数年･永久顧問契約の場合、業務に従事するため、本社移転予定（海外も検討）。

外貨支払　　　　　外貨建取引により、外貨建取引用の金融機関口座へ振込みとなります。
　　　　　　　　　　　外貨建取引（外国通貨で「支払われる資産の販売及び購入、役務の提供、金銭の貸付け
　　　　　　　　　　　及び借入、剰余金の配当その他の取引）

ROI率UPへの事業費用の再編成　　
　　　　　　　　　　　樹齢経験･研究実績評価価額による「講演」「講義」「ﾌﾟﾚｾﾞﾝ」費用編成の見直し
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　現行　　　　　 改正
　　　　　　　　　　　見直し時期：2010年より　30万円　　　　40万円
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2020年より　40万円　　　　50万円
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2030年より　50万円　　　　60万円

交通機関 　 　　　 新幹線・・・指定席ｸﾞﾘ-ﾝ車（禁煙ｼ-ﾄ）
　　　　　　　　　　　　　　　　　　 講演･講義のｼｭﾐﾚ-ｼｮﾝ時間のため。
　　　　　　　　　 　　飛行機･･･ ｽ-ﾊﾟ-ｼ-ﾄ　　　（禁煙ｼ-ﾄ）
　　　　　　　　　　　　　　　　　　 講演･講義のｼｭﾐﾚ-ｼｮﾝ時間のため。
　　　　　　　　　　　 ※(1)新千歳空港離着陸の場合→JR特急ﾁｹｯﾄ要
　　　　　　　　　　　 ※(2)函館空港離着陸の場合　 →乗用車燃料代+空港駐車料金要
　　　　　　　　　 　　※(3)他移動・・・ﾀｸｼ-あるいは送迎要　　　　　　　

宿泊施設　　　　　　ｼﾃｨﾎﾃﾙ。

ﾐ-ﾃｨﾝｸﾞ　　　　　　 前日、開催場所見学･打合せ希望。

食事　　　　　　　　 和食･洋食こだわらない。主催者側との懇親会可。
　　　　　　　　　　　 午前、午後 2回講演の場合、ﾗﾝﾁ（昼食）要

ﾁｹｯﾄの手配　 　　打合せ後、主催者側で手配。
　　　　　　　　　　　 overseasｙ→interpreter arrangements expense
　　　　　　　　　　　 an airline round trip ticket（air fuel expenses charge include）　

契約書　　　　　　　弊社ｺﾝｻﾙﾀﾝﾄ業務本契約書･契約締結企業契約書協議合意による調印

必要な機器　　（1）規模に応じてｽﾗｲﾄﾞ〜ﾏｲｸ〜ﾎﾜｲﾄﾎﾞ-ﾄﾞ要。
　　　　　　　 　　（2）ﾃ-ﾏにより、日本工業規格A列-4版用紙（横21.0�p、縦29.7�p）100枚の資料があることから、
　　　　　　　　　　　　ﾌｧｲﾙ転送･CD発送などの事前準備が必要。

その他　　　　　（1）壇上用ﾃﾞｽｸに水差し準備お願いします。
　　　　　　　　　 （2）客員教授ご希望の大学･大学院校担当部署からのご連絡も、お待ちしております。
　　　　　　　 　　（3）国内依頼は1ヶ月前、海外依頼は2ヶ月前にお願いします。
　　　　　　 　　　　　 余裕のあるｽｹｼﾞｭ-ﾙを希望します。
　　　　　　　　　 （4）DPM新理論公式文書写し（印章管理規程印押印によるもの）　1枚1,050円
　　　　　　　　　 （5）講演時間については、原則として　1回講演→　2時間以内（40万円）
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　2回講演→1.5時間以内（70万円）となります。

応募方法　　　　　　�@講演目的 �A開催団体名 �B代表者名 �C講演責任者名 �D日程（開催時間）
　　　　　　　　　　　　�E講演人数 �F希望講演ﾃ-ﾏを明記の上、下記住所まで郵送願います。
　　　　　　 　　　　　　　支払い方法･ｽｹｼﾞｭ-ﾙ確認打合せ後、協働合意による業務本契約書調印とします。
application how to

連絡先　　　　　　　 〒049-3104
　　　　　　　　 　　 　北海道二海郡八雲町内浦町151番地の10　
　　　　　　　　　　　　ｴｽｼ-ｼﾞ-ｻﾜﾀﾞ･ｺﾝｻﾙﾃｨﾝｸﾞｸﾞﾙ-ﾌﾟ･ｶﾌﾞｼｷｶｲｼｬ
　　　　　　　　 　 　　SCG澤田･ｺﾝｻﾙﾃｨﾝｸﾞｸﾞﾙ-ﾌﾟ･株式会社　
　　　　　　　　　　　　経営ｺﾝｻﾙﾀﾝﾄ事業部　「講演･講義」係　
　　　　　　　　　　　151-10 uchiura yakumo,town hutami country hokkaido049-3104Japan
　　　　　　　　　　　　SCG Sawada･Consulting Group･Company.,Limited.
　　　　　　　　 　　 kouichi Sawada Chief Executive Officer　
　　　　　　　　　 　　 URL http://www17.ocn.ne.jp/~scg/
　　　　　　　　　　　　TEL/FAX 0137-64-3015
　　　　　　　　　　　　Email:scg.company.ｌｉｍｉｔｅｄ @ ninus.ocn.ne.jp
　　　　　　　　　 　※現在、地方経済研究のため、上記住所に住居しておりますが、
　　　　　　　　　　　　顧問企業が決定次第、業務に従事するため、本社移転予定。

研究発表の評価、発明の評価
（定義）
（1）企業価値の向上
（2）株主利益の確保
（3）慎重性のある防衛策の実施

（ｶﾞｲﾄﾞﾗｲﾝ詳細）
敵対的買収行為を防衛し、また、敵対的買収行為の解除権を保持する機能を持ち合わせるｶﾞｲﾄﾞﾗｲﾝとし、
SCG Sawada･Consulting Group･Company.,Limited.研究論文「DPM集合論」等の公平な対価の算定基礎と
するために、青色発光ﾀﾞｲｵ-ﾄﾞ（LED）認容額200億円訴訟問題を参照とした監査法人による「特許の価値」を
査定念頭におくこととし、研究発表の評価、発明の評価を尊重とした友好的対話での統合･合併とする
対等協議を定義目的とする。

専属顧問企業　　　専属顧問として、より業務に集中する為、弊社の移転も視野に入れ、職務をまっとうする
　　　　　　　　　　　　所存でございます。SCG澤田･ｺﾝｻﾙﾃｨﾝｸﾞｸﾞﾙ-ﾌﾟ･株式会社の国際協力事業「海外研修員
　　　　　　　　　　　　受入事業」国際赤十字社事業「人命救助活動事業」の国際平和交流活動の経営方針に
　　　　　　　　　　　　ご協力･ご支援･ご賛同して頂ける企業、弊社を必要としている地域（外資系企業及び
　　　　　　　　　　　　日本企業）の専属顧問企業として、お役に立ちたいと思います。　
　　　　　　　　　　　　日本企業、海外企業、世界の企業､同業社からのTeam Callのご連絡をお待ちしております。

　　　　　　　　　　　　SCG Sawada･Consulting Group･Company.,Limited.want mobe office：Tokyo.
　　　　　　　　　　　　business trip： North United States Boston･Asia･the West Europe etc.

お詫び　　　　　　　SCG Sawada･Consulting Group･Company.,Limited.の新理論ご報告及び年末年始の
　　　　　　　　　　　 御挨拶を直接お伺いして、ご報告･御挨拶するのが礼儀ですが、諸事情により、お葉書にて
　　　　　　　　　　　 大変失礼致します。何卒、弊社の御無礼をお許しくださいませ。
　　　　　　　　　　　 若輩企業ではございますが、貴殿のお役に立てられるよう努力する所存でございます。
　　　　　　　　　　　今後とも、皆様方からの御指導･ご鞭撻の程、宜しくお願い申し上げます。
　　　　　　　　　　　 講演･講義のご依頼お待ちしております。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　SCG澤田･ｺﾝｻﾙﾃｨﾝｸﾞｸﾞﾙ-ﾌﾟ･株式会社　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 代表取締役社長　澤田　浩一







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